2007年問題とシリコンバレー

ITmedia エンタープライズ：カリスマに代わりはいない、それが問題だ (1/2)
2007年問題は、実は米国では昔からありました。というのは、特にシリコンバレーなどでは、離職率が年20％もあり、5年経過すると統計上はすべての社員が入れ替わる計算になるからです。

日本のニュース記事で2007年問題というキーワードをよく見かける。最近は IT Media が取り上げているし、またコンピュータがらみの問題か? と思って見てみたら、2007年に団塊世代が定年をむかえ人材およびスキルが流出してしまうことを指しているようだ。

で、上のIT Media の記事ではシリコンバレーの企業での経験もある方が離職率の高いシリコンバレーの企業ではどうなっているのかをもとにこの問題を語っているがちょっと気になるところも。

離職率は年20%かもしれないが、5年ですべての社員が入れ代わるというのはあくまで統計的なもの。 2000年ごろ、アメリカがドットコムバブルのころは平均就職期間半年～1年と聞いたこともあったが、最近はそこまで頻繁に人が入れ代わらないと思う。 (オレも今の会社は6年目、「燃え尽きてる」のか考えてみたいころだが「サバティカル」なんてもらってない。会社の策略か? )

人の入れ代わりに関しては、記事にもあるようにシリコンバレーでも担当を普通に引き継ぎしていくぐらいで、特別なことをしている感じはない。それだけで100%伝わるわけじゃないが、新担当者も少しづつこなしていく形になるので、自分なりの方法を見つけたりと何とかなっていく。一番違うと感じるのは、「特別なことじゃないから今回も何とかなるさ」ってマインドの違いな気がする。

ただ、その何とかなるさの裏には、オレの仕事 (ソフトウェアエンジニア) の場合プログラム(ソースコントロール) や email という情報の蓄積がある。そう考えると、営業や経営では売り上げ情報や顧客情報といった、情報系システムの充実は一つのキーポイントになりそう。実際、アメリカで BI (ビジネスインテリジェンス)が人気だとよく言われるし、日本でも2007年問題を機に、BI というキーワードが広まっていくかもしれない。

それにしても、IT Media。 2007年問題の解決を新しい IT テクノロジで何とかならないかと模索している点は評価できるが、 Google PC のときといい、東スポを思わせるほどに大袈裟にまとめすぎているような気がする。